緑と雪と温泉のふるさと 信州小谷（おたり）
小谷村眺望の郷
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ー新型コロナ菌肺炎のパンデミックに寄せてー
昨年は、皇室の御代替わりで年号も平成から令和元年へと引き継がれました。
我が国は、東日本大震災を始めとする災害続きで七転八起の平成時代でした。
しかし、多くの犠牲者を出し、課題は山積みでも、令和年号には明るい光を求めて歩み出したばかりです。
そこへ今、日本ばかりか予想だにしない世界的な規模で新型コロナ肺炎パンデミックが各国で拡散し猛威を奮っております。
未だ目に見えない相手に特効薬も、終息期の予想も付かない状況下で、ある日突然、自分が加害者或いは、被害者となるかも知れないのです。
密集、密閉、密接 の "三密 " と、自己中心の行動がコロナ菌の喜ぶ条件と申します。ならば 、今、私達に出来ることはただ一つ。それとは反対行動をとれば良いだけの話ですね。
当面は一人一人がその "三密 " を守りましょう。皆が心を合わせれば、コロナ菌は行き場を見失うのです。 どうか、世界各国が足並みを揃え、協力しあって一日も早く平和な日々が訪れますように。
編集局より
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「⼤好きな道の駅ランキング」にて常に上位にランクインしている「道の駅 ⼩⾕（株式会社道の駅おたり）」。「ここでしか手に入らない商品と、ここでしか体験することの出来ない空間」を提供します。
古木／KOBOKUとは？
古木（こぼく）とは、古民家（戦前に建築された民家）から入手する古材の中でも、人々の思いや愛着のこもった上質で立派な古材、いわば”ストーリーのある古材”を「古木」と定義しています。長野や新潟をはじめとした豪雪地方の古民家で長年の風雪に耐えてきた柱や梁は、その品質において今や入手困難なものばかりです。株式会社山翠舎は、2018年3月に古木（こぼく）／KOBOKU の商標を取得、2019年8月には『FSC COC認証』を取得しています。
古木の扱いには、職人の高い技術を必要とする
2020年6月のリニューアルオープンで注目を集めているのが、道の駅としては、異例の高いデザイン性とSDGs※の考えを取り入れた空間設計です。デザイン/施工は、株式会社山翠舎（本社：長野県長野市、代表取締役社長 山上浩明 ※以下、山翠舎）が担当。地元の古民家の部材を再利用する取り組みや、地元素材の活用、同じく地元職人による施工などにより、地方に残る経済圏を崩すことなくつくられました。小谷村の記憶を未来に残す道の駅が誕生します。
古材の集大成の様な空間です
レジの壁のレリーフは茅葺の屋根材で制作
長野県小谷村にある「道の駅小谷」が6月初旬に、リニューアル・グランドオープンします。注目を集めている理由が、道の駅という商業施設にしては、異例の高いデザイン性とSDGsの考えを取り入れた空間に仕上がること。リニューアルデザインを担当したのは、古木™（古材）を使った商業空間・オフィスづくりで知られる株式会社山翠舎です。
地元にあるモノと人の循環によるサーキュラーエコノミー（循環型経済）を目指し空間づくりに取り組みました。まず、写真からも分かる力強い骨組みは、地元小谷に点在していた、築70年以上で倒壊、もしくは解体した古民家の梁や柱を、山翠舎で回収・加工したうえで、味わいを残しながらインテリアの象徴的な要素として再利用しました。
さらに、小谷の土を使用した左官壁や、小谷で活躍する陶芸家（荻原良三氏）が焼いたタイルを使ったバーカウンター、伊勢神宮の式年遷宮も手掛ける小谷屋根（松澤朋典氏）による「茅葺アート」など、地元ならではの素材やデザインをふんだんに取り入れています。
そして、その施工を行う際の左官職人（小林幸由氏）をはじめとした人材も、地元の職人が担当しています。小谷村由来の材料や地元に残る日本の技術をデザインに昇華し、リニューアルを行いました。
地方に残る経済圏を崩さず、その記憶を未来に残す取り組みは、長野県SDGs推進企業として登録されている山翠舎が得意とする取り組みの一つです。
ここでしか手に入らない商品を販売している道の駅小谷を、ここでしか体験することの出来ない空間とすることをテーマとし、ついに形になりました。
山翠舎とは
山翠舎は、1930年・昭和5年に長野県で創業した木工所（建具屋）から始まった会社です。
創業から80年以上が経過する中で、住宅建築、店舗内装業を経て、古木を使った店舗デザイン・設計・施工、
さらには古民家の移築・再生事業までを手掛ける施工会社へと成長しました。
創業から80年以上の歴史の中で、様々な変遷をたどり、ノウハウを蓄積してきました。
お問い合わせ先
株式会社 山翠舎 （さんすいしゃ）
〒381-0022 長野県長野市大字大豆島4349-10 代表電話番号 0120-531-814
※SDGs
持続可能な開発目標（SDGs）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。 SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。
参考
内閣府による『ＳＤＧｓアクションプラン２０２０』のポイントとは
日本は、豊かで活力のある「誰一人取り残さない」社会を実現するため、一人ひとりの保護と能力強化に焦点を当てた「人間の安全保障」
の理念に基づき、世界の「国づくり」と「人づくり」に貢献。ＳＤＧｓの力強い担い手たる日本の姿を国際社会に示す。
『ＳＤＧｓアクションプラン２０２０』では，改定されたＳＤＧｓ実施指針の下，今後の１０年を２０３０年の目標達成に向けた「行動の１０年」とす
べく，２０２０年に実施する政府の具体的な取組を盛り込んだ。
国内実施・国際協力の両面において，次の３本柱を中核とする「日本のＳＤＧｓモデル」の展開を加速化していく。
１．ビジネスとイノベーション ～ＳＤＧｓと連動する「Society 5.0」の推進～
２．ＳＤＧｓを原動力とした地方創生， 強靱かつ環境に優しい魅力的なまちづくり
３．ＳＤＧｓの担い手としての 次世代・女性のエンパワーメント
そのためには、世界規模によるコロナウイルスの一時も早い終結がカギとなるであろう！
鎹八咫烏 記
伊勢「斎宮」明和町観光大使
石川県 いしかわ観光特使
協力（順不同・敬称略）
一般社団法人 小谷村観光連盟
〒399-9494 長野県北安曇郡小谷村大字中小谷131 TEL：0261-82-2233
小谷村役場 観光商工係
〒399-9494 長野県北安曇郡小谷村大字中小谷丙131 TEL：0261-82-2585（直通）
内閣府 地方創生推進室
〒100-0014 東京都千代田区永田町1-11-39 永田町合同庁舎 TEL.03-5510-2175
※画像並びに図表等は著作権の問題から、ダウンロード等は必ず許可を必要と致します。
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